野村総研にみる人工知能の未来

人工知能（AI）の発達が脚光を浴びるようになり、いつの間にか10年近く経ってきたと思います。
株式市場にも人工知能開発会社の銘柄が徐々に増えてきて、個人的には各社独自路線を行きつつも注目に値する企業が30社近くあります。
そんな中で今回は野村総合研究所の人工知能（AI）開発についてご案内します。
野村総合研究所では『TRAINA（トレイナ）』という人工知能を搭載した製品を2016年より提供しています。

突然ですが、皆さんは人工知能付き器機とボタンだけの器機の違いって何だとお考えでしょうか。
人工知能とはいえ、指示されたことをこなす機能なので、例えば電子レンジでコンビニ弁当を温めるだけなら、電子レンジに人工知能が付いていても付いて無くてもお弁当が温まれば結果オーライですよね。
では人工知能のメリットとは？
野村総研の『TRAINA（トレイナ）』にみる人工知能のメリットは、ユーザーの命令があいまいでも自然な対話の中で、ユーザーの目的や意図を探り出し、最適な結果に近づけることでした。

野村総研は書籍の発行やセミナー主催に積極的ですが、人工知能がもたらす未来社会についても言及しています。

野村総研の試算によると20年後には人工知能（AI）が労働人口の約49%にもなり、特に事務や経理の職種が人工知能（AI）に向いているとのことです。
逆に手先の器用さや小回りを要求される体力仕事のほうがロボットには向いていないそうで、人間が機械に管理される社会が訪れるのかと想像すると、ちょっと恐ろしくもなります。